インターネットでニュースを見ていたら、中央日報日本語版とやらの記事で「中国『日本は東アジアのトラブルメーカーだ』」という文字が目に入った。「中国外交部の華春瑩報道官は２３日、『歴史をどのように認識し靖国問題にどのように対するのかは日本が今後どのような道を歩んでいくのかを見せる指標だ。（最近の）日本の行為はアジアの隣国と国際社会の警戒対象だ』と話した。歴史認識について取り上げたのは、靖国神社参拝とともに２３日に安倍晋三首相の侵略否定発言を念頭に置いたとみられる。華報道官はまた、靖国参拝が個人の資格でなされたという菅義偉官房長官の発言と関連し、『どのような方式や身分で靖国神社を参拝しようがその本質は日本の軍国主義による侵略の歴史を否定するもの』と批判した。続けて、『日本は未来に責任を負う態度を見せながら国際社会で孤立を自ら招く行動をすべきでない』と促した」というのである。

  自国のことを棚に上げて、よくもヌケヌケと言えるものだが、やはり恥を知らない民族だけのことはある。日本人にはおよそ理解できないことである。射撃管制レーダー照射事件でも、「レーダー照射報道は、日本の捏造だ」と言って、公然と日本を非難していたが、結局のところ、共産党の指示でレーダー照射を行っていた事実が暴露され、またもや中国が嘘つきであることが明らかになった。

　そもそも、日本の自衛隊ではなく他国の軍隊だったら、射撃管制レーダーを照射された時点で反撃したはずだ。つまりは交戦であり、全面戦争に繋がっていたかもしれない。中国こそが、東アジアどころか「世界のトラブルメーカー」なのであり、このような挑発行為は、「中国が今後どのような道を歩んでいくのかを見せる指標だ。中国の行為はアジアの隣国と国際社会の警戒対象である」ことは明らかなのである。中国は、日本をいつでも恐喝できるようにしておくために、そして、アジア諸国の警戒を日本に向けさせるために、上記のようなアジ報道をしたのだろうが、騙されるのは日本の反日メディアと民主党くらいのものだろう。中国は、日本に謂われのない非難をすることで優位に立とうとしているが、中国の帝国主義・軍国主義・領土拡張政策こそが、「国際社会で孤立を自ら招く」ことを自覚すべきである。

　時事通信によると、「韓国旅行業協会は２２日、韓国を訪れる日本人観光客が、２０１２年８月の李明博前大統領の島根県・竹島（韓国名・独島）上陸で日韓関係が悪化して以降減少し、特に最近の円安や朝鮮半島情勢の緊迫化も重なって激減していると明らかにした。協会は既に文化体育観光省に広報活動など観光客誘致費用の支援を求めた」そうだ。ちなみに、前年比で３０％から４０％以上も減少しているという。

　しかしである。いまさらだが、韓国人というのは底無しに節操がない。日本人観光客が激減して喜んでいるという記事かと思ったら、観光客誘致費用の支援を求めるとは何たることか。日頃の反日行動はどこへやら。金のためなら愛国心も捨てるというのは、昨今の日本の財界人のようだが、韓国は、安倍内閣の閣僚による靖国神社参拝に対し、尹炳世外相が、例によって例のごとく、日本に因縁をつけてきたばかりである。その舌の根も乾かないどころか、言っているそばから日本人観光客を誘致しようとは、恥を知らないにもほどがある。日本と日本人が大嫌いで、国を挙げて反日活動に取り組んでいるのだから、むしろ、「この機会に、日本人旅行者を韓国から一掃し、一人も韓国に来ないようにしろ」と主張すべきだろう。さもしいと言うか、浅ましいと言うか、やはり韓国人は最低の民族である。

　なお、李明博前大統領の竹島上陸で日韓関係が悪化したことが原因なのは間違いないだろうが、最近の円安や朝鮮半島情勢の緊迫化も重なって激減しているというのは、韓国人の勝手な思い込みである。要するに、超が５個は付くような反日国家に旅行に行くようなお馬鹿な日本人が、李明博前大統領のお陰で急減したということだ。皮肉なことに、李明博前大統領は、日韓関係において日本に大きな貢献をしたと言える。

　もっとも、韓国では「日本が政治問題を経済・文化の世界に持ち込んだ」とでも言って、またぞろ日本を非難するのだろうが、数十年もの間、政治を文化の世界に持ち込んで、日本の音楽などを禁止していたのは韓国の方であり、こういう国と付き合う方法は存在しないだろう。米ペンタゴンのベントレル副報道官代理は、安倍内閣の閣僚の靖国神社参拝をめぐり、日韓両国は冷静な対応をとか、寝ぼけた報道をしたようだが、日本はいつでも冷静であり、狂っているのは火病と小中華思想に蝕まれた韓国の方である。日本人も、少しは目覚めてきたようで、韓国を旅行する日本人が急減したのは誠に望ましいことである。韓国人は、急増中の中国人旅行者とトラブっているのが似合いである。この機会に、韓国を旅行する日本人が皆無になるように、日本国民の良識に期待したい。旅行なら福島にでも行って、少しでも復興に役立つことが望ましいだろう。今年、私は久しぶりに会津・磐梯高原に旅行するつもりだ。

２０１２年度の貿易収支が過去最大の８兆１６９９億円の赤字になったそうだ。イラ菅直人をはじめとする民主党の反日議員や反日マスメディアの売国奴たちは、笑いが止まらないことだろう。言うまでもなく、赤字の原因は原発停止であり、火力発電のために石油や液化天然ガスの輸入が拡大したからである。しかも、諸外国よりも３０％も高値で輸入しているのだから、大赤字も当然である。これは、イラ菅の功績（怒！）であり、民主党政権が倒れて安倍政権が誕生しても、如何ともしがたいところだろう。なにしろ、このまま日本の財政を破綻させ、中国や韓国の属国にしてしまおうという勢力は、依然として健在なのである。一昨日、「さっさと原発を再稼働させろ」に書いたが、大飯原発停止の仮処分申請などは典型的な例だろう。もちろん、大飯原発を停止させれば、赤字幅がさらに拡大することは言うまでもない。

  で、件の売国民主党議員や反日マスメディアのゴミたちは、過去最大の貿易赤字について何を言い出すのだろうか。「貿易赤字は自民党政権の責任で、民主党政権が続いていれば黒字になっていたはずだ」くらいのことは言い出すのかもしれないが、もはや騙される国民は多くはないと思われる。

  いずれにせよ、原発を再稼働しない限り、日本国民の血税は石油や液化天然ガスの輸入に消えていく。消費税をどれだけ増税しようが、社会保障をなくしてしまおうが、結果は同じだろう。現在３０％のジャパン・プレミアムが５０％になり、６０％になるだけのことである。日本の再生のためには、原発の再稼働は絶対に必要であり、しかも可及的速やかに再稼働しなければならない。さもなければ、日本の独り負けの時代が今後も続く。およそ根拠のない予測ではあるが、２０２５年までには日本は世界地図から消えるだろう。

　朝日新聞デジタルによると、「国内で唯一稼働している関西電力大飯原発３、４号機（福井県おおい町）をめぐり、大阪地裁の小野憲一裁判長は１６日午後、関電を相手取り運転差し止めを求めていた地元住民らの仮処分申し立てを却下した」のだそうだ。

　相変わらず、原発反対派が騒いでいるようだが、一体彼らの狙いは何なのだろうか。「(1)大飯原発に面する若狭湾の海底にある二つの活断層と、原発の東側にある熊川断層の三つが連動して大地震が起きる可能性がある、(2)３連動の地震が発生した場合、揺れによって原子炉への制御棒の挿入が遅れる、(3)原発が安全に停止せずに重大事故が起こり、周辺住民が放射性物質による被害を受ける」というのが原告団の主張だそうだが、「講釈師　見てきたような　嘘を言い」の類ではないかという印象は免れない。

　ネット・ニュースで読んだだけなので、彼らがどこまで実状を掴んでいるのかは不明だが、三つの断層が連動して大地震が起きるだの、原子炉への制御棒の挿入が遅れるだのという主張には、何の根拠もないとしか思えない。もっとも、そもそも彼らにとっては根拠など不要で、とにかく原発を停止させて、日本を電力危機・エネルギー危機に陥れればよい。それだけが目的で騒ぎ、裁判まで起こしているとしか思えないのである。

　日本は、安倍政権下でようやく復活の兆しを見せ始めたが、原発を再稼働させない限り、本格的な経済再生は難しいだろう。足下を見られて石油やガスの価格を吊り上げられている現状が更に悪化することは間違いない。貿易収支は半永久的に赤字が続くことになるだろうが、原告団の狙いはそこにあるのではないかと思われる。要するに、日本を滅ぼそうという反日派市民団体が原告団の正体だということだが、当たらずといえども遠からずではないかと思う。

　何とも愚かしい話なのだが、こういう輩に踊らされる国民が多いのもまた事実だろう。日本がアジアの最貧国にまで落ちぶれない限り、目を覚まさない国民が多いのかもしれない。今回、大阪地裁の裁判官が仮処分申請を却下したが、裁判官にもまともな人間がいたということか。非常識が服を着て歩いているのが日本の裁判官であり、かつ、裁判官には反日主義者が多いという印象もある。今回の申請却下は不幸中の幸いかもしれない。何はともあれ、イラ菅が停止させた各地の原発を、安倍総理が一刻も早く再稼働させることを期待したい。そうしなければ日本の復興は実現しないし、社会保障の充実も実現しない。何をどう誤魔化そうが、日本の再生は原発再稼働からである。日本の技術が世界の原発事故を減らすことにもなる。今年の夏は、久しぶりに福島旅行といこう。